中東6カ国に「渡航中止勧告」発令、情勢緊迫化でドバイWCなど影響必至

外務省は5日、中東地域のクウェート、サウジアラビア東部、バーレーン、カタール、アラブ首長国連邦（UAE）、オマーンの6カ国に対し、危険情報を「レベル3：渡航は止めてください（渡航中止勧告）」に引き上げたと発表しました。米国政府も同様に最高レベルの渡航中止勧告を発出しており、現地滞在者には「即時退去」を求めるなど、情勢の緊迫化が浮き彫りとなっています。

今回の渡航中止勧告は、イラン情勢の悪化を背景にした中東地域全体の不安定化を受けたものです。SNS上では、米タンカー攻撃やイラン海軍司令部の壊滅といった情報が飛び交い、紛争の拡大に対する懸念が広がっています。あるユーザーは、「これまでの『危機』とは次元が違う」とし、2026年3月5日が「歴史の教科書に載るような分岐点になるかもしれない」と危機感を露わにしています。

この勧告は、特に国際的なイベントにも大きな影響を与えています。来るドバイワールドカップデーを控えるUAEが対象に含まれたことで、競馬界にも動揺が走っています。ネット競馬などの情報アカウントからは、出走を予定していた陣営の総撤退や、ロードフォンス、フォーエバーヤングといった有力馬への影響を懸念する声が上がっています。また、F1開催への影響や、既に航空券を発券していた旅行者の渡航計画変更も避けられない状況です。

日本政府は、国際空港が閉鎖され出国が困難になっている地域があることを受け、退避を希望する日本人を支援するため、空港が稼働中のサウジアラビアとオマーンへの陸路輸送を調整し、チャーター機の手配を進めています。しかし、SNSでは政府の対応速度への疑問や、戦闘地域への自衛隊派遣ができない現行法への批判、そして「勝手に中東に行くアホは何事有っても自己責任で行って貰いたい」といった厳しい意見も見られます。

市民からは「対話の窓口が完全に閉ざされた結果」と事態の深刻さを憂う声や、「ホルムズ海峡の封鎖リスク、原油価格の暴騰、そして邦人の安全……。中東という火薬庫が爆発する寸前のこの状況、私たちの日常も明日から一変してしまうかもしれない」と、日本経済や国民生活への影響を心配する声が多数寄せられています。また、昨今話題となっている「ドバイ案件」といった投資詐欺についても、現在の情勢下での渡航が困難であることを理由に、注意を促す投稿が見られました。

かつて治安が良いと認識されていたカタールやUAEも対象となった今回の勧告は、中東情勢が一つの流れで急変し得ることを再認識させるものとなりました。平和への希望が削り取られていく中、今後の事態の推移が注視されます。