iPS細胞、心臓病・パーキンソン病治療向け2製品が世界初の条件付き承認へ 再生医療の新時代幕開け
革新的な再生医療技術が新たな段階に入りました。厚生労働省の専門家部会は2026年2月19日、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を用いた再生医療等製品2種類に対し、世界で初めてとなる条件付き・期限付きの製造販売承認を了承しました。これにより、長年研究が進められてきたiPS細胞の実用化が現実のものとなり、重い心臓病とパーキンソン病の患者に新たな治療の道が開かれることになります。 承認が了承されたのは、クオリプス社が開発した重症心不全向けの心筋細胞シート「リハート」と、住友ファーマが開発したパーキンソン病治療を目的とした脳に移植する細胞「アムシェプリ」です。これらの製品は、iPS細胞を分化させて作製されたもので、失われた組織や機能の再生を目指します。 iPS細胞は、京都大学の山中伸弥教授が開発し、2012年にはノーベル生理学・医学賞を受賞しました。当時の受賞から約20年が経過し、基礎研究から臨床応用へと半世紀近い道のりを経て、ついにその成果が実を結びました。多くのSNSユーザーからは、「遂に実用化!」「ノーベル賞受賞が20年前と聞いて目眩がした、そんなに前だったとは」「凄すぎる」といった驚きと期待の声が寄せられています。 今回の承認は、特に難病に苦しむ患者にとって大きな希望となります。パーキンソン病を患い、海外で安楽死を選択するケースもある中で、「救われる可能性がしっかりと見えてきた」との声も聞かれ、その治療効果への期待は高まります。また、これまで京都大学iPS細胞研究財団への継続的な寄付が、こうした成果に繋がったことに喜びを示す声も上がっています。 一方で、再生医療製品の高額なコストや、国の補助金(これまでに約1,100億円が投入されたとされる)の持続可能性について、今後の議論を促す意見も一部で見られます。しかし、今回の実用化は、日本の再生医療分野における大きな一歩であり、関連企業の株価動向にも注目が集まるなど、経済面でもその影響は大きいと見られています。 iPS細胞研究の進展は、かつて話題となったSTAP細胞との比較論も呼び起こしましたが、今回の承認は、堅実な科学的根拠に基づいたiPS細胞の確かな進歩を明確に示しています。世界をリードする日本の再生医療技術が、今後さらなる発展を遂げ、より多くの人々の健康と生活の質向上に貢献することが期待されます。