ソニー、テレビ事業を中国企業との合弁に承継へ 「ブラビア」ブランドは継続も反響様々

ソニーグループがテレビ事業を分離し、中国大手TCLとの合弁会社に承継すると発表しました。この動きは、かつて日本を代表する家電製品であったテレビ市場のグローバル化と競争激化を鮮明に示しています。

新たに設立される合弁会社では、TCLが過半数（51%）の株式を保有し、ソニーは49%を出資する形となります。しかし、「ソニー」および象徴的なテレビブランドである「ブラビア」の名称は引き続き製品に冠される方針です。これにより、ソニーはブランド価値を維持しつつ、TCLの持つ製造コスト競争力と広範な事業基盤を活用することで、テレビ事業の再構築を図る狙いがあるとみられます。

近年、テレビ市場は価格競争が激化し、中国や韓国のメーカーが台頭。日本の電機メーカー各社は、収益性の確保に苦慮してきました。ソニーも例外ではなく、ゲーム事業や音楽事業など、より利益率の高い分野に経営資源を集中させる戦略の一環と見られています。SNS上では「儲かりにくい家電はやめていくソニー」という声も聞かれ、事業再編の背景を物語っています。

この発表を受け、SNS上では様々な声が上がっています。「時代だなあ」「悲しい」といった感傷的なコメントが多く、「ブラビアが好きだったのに」と愛着を持つユーザーからは惜しむ声が聞かれました。また、「純国産のテレビがなくなるのか」「ソニーの家電はもう買わない」といった、ブランドの変容に対する懸念や不満も表明されています。一方で、「テレビ事業はもうしゃーない。Hisenseで十分」と、中国メーカー製品の品質向上を指摘し、市場の変化を受け入れる声や、「正しい選択」「勝てない市場から降りるのは合理的判断」と、ソニーの経営判断を評価する意見も見られました。ゲーム機「PlayStation」との連携を期待する声もありましたが、これらは別会社となることが指摘されています。

かつて日本の技術力の象徴であったテレビ事業が、海外資本主導の体制に移行することは、日本の電機産業の構造変化を改めて浮き彫りにします。消費者は今後、「ソニー」ブランドを冠しながらも、実質的に中国企業が主導する製品を選ぶことになるでしょう。これは、グローバルなサプライチェーンとコスト競争が加速する中で、日本企業が生き残りを賭けて選択した、苦渋の、しかし合理的な戦略の一つと言えるかもしれません。