マイクロン、消費者向けメモリ・SSD事業から撤退 「Crucial」ブランド終了へ AI需要に経営資源集中

米半導体大手マイクロン・テクノロジー(Micron Technology)は、一般消費者向けのメモリおよびSSD事業から撤退し、長年親しまれてきた「Crucial(クルーシャル)」ブランドの提供を終了すると発表しました。この決定は、AI技術の急速な発展に伴うデータセンター向けメモリ・ストレージ需要の爆発的な増加に対応するため、企業向け分野に経営資源を集中させる方針転換によるものです。

29年間にわたりPC自作ユーザーや一般消費者に支持されてきたCrucialブランドは、2026年2月まで製品出荷を継続する予定ですが、その後は市場から姿を消すことになります。マイクロンは、企業向けの「大規模かつ戦略的なユーザーへの供給とサポートを強化するために、一般消費者向け事業から撤退するという苦渋の決断を下した」と説明しています。

この発表は、既に高騰傾向にある消費者向けメモリやSSDの価格にさらなる上昇圧力をかけるとみられ、PC市場、特に自作PC市場に大きな影響を与えることが懸念されています。SNS上では、「いつも一択だったのに」「メモリやSSDがますます手に入らない、高額になっていく」といった悲鳴や不安の声が多数上がっています。

また、今回のマイクロンの戦略転換は、他の半導体メーカーや関連市場にも波紋を広げています。AI向けDRAMの供給不足が続くことで、Samsungなど競合他社のモバイル部門のコスト増大や、それに伴うスマートフォン価格の上昇につながる可能性も指摘されています。市場全体として、AIブームが消費者向けPC市場にしわ寄せをもたらす形となっています。

今後、消費者向けメモリ・SSD市場の供給体制や価格動向がどう変化していくのか、業界内外からの注目が集まっています。

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