イスラエル軍、イラン首都テヘランなど広範を空爆か 高官死亡や民間人犠牲の報道も

イスラエル軍がイランに対し大規模な空爆を実施したとの情報が、SNS上で広く共有されています。特にイランの首都テヘランでは、市内各所で複数の爆発音が聞かれ、建物が炎上する様子や防空砲火の音が報告されています。

SNS上の投稿によると、イスラエル空軍はイランの核開発計画や軍事施設に関連した数十か所の標的を攻撃したと発表したとされています。攻撃対象はテヘランに集中しているほか、ナタンズ、アラク、パルチン、ハンダブといった核関連施設や、ゴム、タブリーズ、ケルマーンシャー、アフヴァーズなどの都市にあるミサイル基地や革命防衛隊（IRGC）関連施設も含まれるとの情報が駆け巡っています。

テヘランでの攻撃に関しては、市内の住宅地で爆発が発生し、民間人に死者が出たとの報告も複数見られます。特に子供が犠牲になったとする痛ましい投稿もあり、イスラエルの行動に対する強い非難が表明されています。

イラン側とされる情報筋からは、今回の攻撃によりイラン革命防衛隊の最高司令官や戦略司令官、核科学者、元原子力局長などの高官が死亡したとの報告も上がっており、イラン最高指導者の上級顧問もテヘランの自宅空爆で重傷を負ったとの情報もあります。イランはイスラエルに対し、継続的な反応を示す、あるいは宣戦布告するとの厳しい論調も見られます。

テヘランの空港が閉鎖されたとの報告や、攻撃を受けて米国株式市場の先物相場が急落したといった経済的な影響、イスラエル全土でサイレンが鳴り響いているといった状況も伝えられています。また、攻撃に使用されたミサイルが米国が管理するイラクの空域から発射されたとする主張も見られます。

今回の攻撃は、昨年10月以来のイスラエルによるイランへの直接攻撃とみられており、中東情勢のさらなる緊迫化や全面戦争への懸念が強まっています。ペルシャ湾のホルムズ海峡が閉鎖されれば、日本を含む各国の原油輸入に大きな影響が出る可能性も指摘されています。

SNS上の情報は錯綜しており、情報の正確性や詳細については今後の公式発表や各メディアの報道を待つ必要がありますが、今回のテヘランへの攻撃が、中東地域の安定を大きく揺るがす事態であることは間違いありません。